「InstagramやXはある程度運用しているけれど、TikTokも活用した方がいいのでしょうか？」
「もし自社の広報に取り入れるとしたら、他のSNSとどう使い分ければ効果的になるのでしょうか？」
最近、広報やWeb集客に力を入れている企業様から、こうしたご相談をいただく機会が増えてきました。
新しいメディアが次々と登場する今、複数のSNSを上手に組み合わせて自社の宣伝を行うことは、もはやスタンダードになりつつあると感じています。
その中で、TikTokはどうしても「若者向け」というイメージが先行してしまい、「ビジネスとして具体的にどう貢献するのかが見えにくい」と感じている方も多いと思います。
そこで今回は、「既存のSNSとTikTokは何が違うのか」、そして「中小企業が広報戦略として取り入れる際のポイント」について、制作会社の視点から解説します。
従来のSNSとは「得意分野」が違う
まず、InstagramやFacebook、Xといった従来のSNSと、TikTokの違いについてお話しします。
これらは、どちらが優れているかではなく、広報における「役割」が異なると考えるとわかりやすいと思います。
- 従来のSNS（Instagramなど）＝「会員制の交流会」
まずはお客様（フォロワー）と繋がり、関係性を深めることが得意です。 「すでに自社を知っている人」や「興味を持ってくれた人」に対して、最新情報や魅力を伝え、ファンになってもらうためのツールと言えます。 - TikTok ＝「駅前のデジタルサイネージ（街頭ビジョン）」
通りすがりの人（フォロワー以外の人）に対して、強制的にではありませんが、広く情報を届けることが得意です。 独自の仕組み（アルゴリズム）により、フォロワーが0人であっても、そのトピックに興味がありそうなユーザーの画面へ自動的に動画を表示してくれます。
つまり、既存のSNSが「ファンとの交流（育成）」に向いているのに対し、TikTokは「まだ自社を知らない層への認知（発見）」に特化しています。
「新しいお客様との接点をもっと増やしたい」と考えている場合に、非常に強力な武器になります。
中小企業の広報にこそ、TikTokが適している可能性
「認知を広げるのには良さそうだけど、発信するネタがあるかな？」 と思われるかもしれませんが、実はTikTokユーザーがいま求めているのは、作り込まれたCMのような動画ではなく、「リアルな情報」や「プロの技術」だと言われています。
中小企業が持つ「現場の資産」こそが、良質なコンテンツになり得ます。
- 専門知識のシェア： 「不動産屋が教える、良い物件の見分け方」や「印刷会社が教える、紙の種類の選び方」など、プロならではの視点が好まれる傾向にあります。
- 製造・作業風景： 工場で部品が作られる工程や、清掃業のプロの手さばきなど、「普段見られない裏側」は、それだけで知的好奇心を満たすエンタメになります。
- 社員の人柄： 社長やスタッフが自社商品について熱く語る様子など、企業の「温度感」を伝えることで、採用活動（リクルート）への効果も期待できます。
特別な演出をしなくても、「自社の当たり前」をオープンにするだけで、立派な広報活動になるのがTikTokの魅力です。
短い動画だからこそ「最初の印象」が重要
TikTokは次々と動画が流れてくるため、ユーザーは一瞬で「見るか、見ないか」を判断します。ここで機会を逃さないためには、以下の要素が重要になります。
- 目に留まるタイトル： 単なる「作業風景」ではなく、「創業50年の職人が本気を出した結果」のように、続きが気になる言葉を選ぶ。
- 読みやすいテロップ： スマホの画面サイズに合わせ、ストレスなく読める位置・大きさ・色で文字を入れる。
- 信頼感のあるトンマナ： 企業としての品位を損なわないよう、色使いやフォントを統一する。
動画の中身はリアルなままで良いのですが、その「パッケージ（見せ方）」を整えることで、企業としての信頼感や、情報の伝わりやすさは格段に上がります。
制作会社がお手伝いできること
「TikTokの可能性は感じているけれど、社内のリソースだけで運用するのは難しそう…」 と感じる場合も多いと思います。
制作会社は単に動画を編集するだけでなく、「広報戦略の一部」として、効果的な運用をサポートすることが可能です。
- 企画・構成のご提案： 事業内容をお聞きし、「どの業務がコンテンツとして魅力的か」を客観的な視点で発掘。
- フォーマット設計： 誰が作っても一定のクオリティが保てるよう、動画の型（テンプレート）を作成。
- 他のSNSとの連携： TikTokで認知された後、どうやってホームページやInstagramへ誘導するか、全体の動線設計を行う。
まとめ
TikTokは、若者だけの遊び場ではなく、企業の新しい認知獲得ツールとして進化しています。「もっと効果的な広報を行いたい」という前向きな企業にとって、有力な選択肢の一つだと考えています。
「同業他社はどんな発信をしているの？」「うちの業界でも効果はある？」といったご質問でも構いませんので、まずはお気軽にお問い合わせフォームよりお声がけいただければと思います。